補聴器とは？

補聴器は、耳が聞こえにくい方の「聞く力」をサポートする機器です。
耳に入ってくる音を集めて大きくし、聞こえやすいように調整して届けます。

最近の補聴器は小型で目立ちにくく、音質も自然になっています。スマートフォンと連動できるタイプもあり、使いやすさが向上しています。

難聴についての説明

難聴（なんちょう）は、「以前より音が聞こえにくい状態」です。
年齢を重ねると、内耳にある「音を感じ取る細胞」が少しずつ減り、特に高い音が聞こえにくくなります。これを加齢性難聴といいます。

難聴が進むと次のような困りごとが出てきます。

• 会話が聞き取りにくい
• テレビの音が大きいと言われる
• 聞き返すことが増え、人との会話が億劫になる
• 周りの音がこもって聞こえる

難聴を放置すると、脳が「音を理解する力」を使わなくなり、会話の理解力が低下していきます。これが「聞こえのリハビリが難しくなる」理由です。

補聴器はなぜ早めが大切？

補聴器は、聞こえにくさを改善するだけでなく、脳が「音を理解する力」を保つリハビリ効果があります。
難聴に気づいてから早めに使い始めることで、日常生活の会話がスムーズになり、孤立や認知機能の低下を防ぐ効果が期待できます。

当院での補聴器への対応

当院の院長は**「補聴器適合判定医（補聴器専門医）」**の資格を持つ耳鼻科医です。
しかし、当院では補聴器の販売や作成は行わず、信頼できる補聴器専門店に委託しています。

当院でできること

• 聴力検査
• 難聴の診断
• 補聴器が適しているかの判断
• 補聴器専門店への紹介
• 補聴器装用後の経過観察

補聴器専門店でできること

• 補聴器の選定と試聴
• 耳の形に合わせたフィッティング
• 定期的な調整・メンテナンス

患者さん一人ひとりに合った補聴器選びを、専門店と連携してサポートします。

補聴器購入の費用と医療費控除

補聴器は医療機器なので、購入費用について次の制度が利用できる場合があります。

1. 医療費控除

補聴器の購入費用は、医師の診断書（「補聴器適合に関する診断書」）があれば医療費控除の対象となります。
これにより、年間の医療費が一定額を超えた場合に、確定申告で所得税が一部戻る可能性があります。

2. 補助制度（自治体による助成）

お住まいの自治体によっては、難聴者に対する補聴器購入費用の助成制度があります。
助成の対象や金額は自治体ごとに異なるため、当院で診断後、該当する場合は手続き方法をご案内します。

まとめ

当院では「補聴器専門医」として、患者さんが安心して補聴器を使い始められるようにサポートします。

• 難聴の正確な診断
• 補聴器が必要かどうかの判断
• 信頼できる補聴器専門店の紹介
• 使用後のフォロー

「聞こえにくいかも？」と感じたら、まずは耳鼻科での相談が第一歩です。
ご自身やご家族の聞こえのことで気になることがあれば、お気軽にご相談ください。